2019年02月04日 22:34

「アメリカでも子どもを産む人が減っている…学生ローンのせい?」海外の反応

 

アメリカの少子化
日本ほど深刻ではなににせよ、アメリカでも少子化の傾向が強くなっているのだとか。

海外掲示板に
「アメリカでも子どもを産む人が少なくなってきている、なぜ? 学生ローンのせい?」との質問があり、盛り上がりを見せていました。

(※アメリカは親が学費を出さないのが一般的で、高額の学生ローンを抱えて卒業することが多い)

Why Aren't More Women Having Kids? Ask Us About Our Student Loans

●学生ローンの負担がなくたって、まともに子どもを育てるための3ベッドルームの家に住むためには、良い職に就いた上で共働きする必要がある。でも共働きだと、子どもが5歳くらいになるまで面倒をみてもらうため相殺されてしまう。
出産休暇に育児休暇が不足しているのも母親がすぐに仕事に戻らないといけない理由である。
それから妊娠・出産費用は、保険に入っていても1万2000ドル(約130万円)くらいはかかる。

↑それに年老いていく親や、他の家族の面倒にかかる費用なども考えないといけない。

↑そうだよ自分たちはサンドイッチ世代なんだ。

●18歳と20歳の子どもを持つ親として言うが、かなり重い責任が自分たちの肩にのしかかっている。夫と私は子どもたちの教育費用を赤ちゃんのときから貯めることにした。そんなに大きくなくて月に25ドル(約2800円)ほどだったが、それでも増えていく。
旅行もそんなに行かず、メインは貯金だった。ほとんど学生ローンもないうちの子たちは幸運であり、ちゃんと卒業することを望んでいる。だけど彼らが自分の子どもを持つとはとても思えない。

●自分は子どもがそれほど好きではない。キャリアを大事にして自分のゴールを成し遂げたりいろいろな経験をしたい。同じ後悔なら子どもを持つ後悔よりは、子どもを持たなかった後悔のほうがよい。そういう人生の選択をした。

●うちの州の2018年の平均コスト
保険ありの自然分娩:6,696.51ドル(約74万円)
保険なしの自然分娩:12,602.76ドル(約138万円)
保険ありの帝王切開:9,328.75ドル(約103万円)
保険なしの帝王切開:16,465.34ドル(約181万円)

↑保険が適用されてもそんなにかかるの? わお、知らなかった。絶対に子どもは無理だ。

↑息子を出産しとき、保険が適用されて5000ドルだった。そのうち2500ドルは貯金からすぐに支払い、あとは病院の請求ごとに支払うプランになった。
研修医が破水させ、胎便を見つけたと言った。そのため新生児集中治療室に行くことになった。医師にちゃんと確認してほしいと要求したけど断られた。
新生児集中治療室の利用に1万2000ドル(約130万円)を請求され、看護師は胎便ではなかったと言って去った。さらに出産と一泊に対して1万3436ドル(約140万円)も請求された。
保険会社には私が入院した段階で適用外だと言われ、病院に2万5436ドル(約280万円)の借金ができた。病院と保険会社を相手に2年戦ったけど彼らは一銭も払わず、ただ徴収された。
夫の裕福なおばが支払ってくれなければ自己破産するところだった。現在はなんとか信用も戻ってきて子どもは4歳半。息子のことはとても愛しているが、保険会社が私たちに課した経済的な重荷はひどかった。私たちは7年もきっちりと保険を払ってきたこえど本当に必要なときには見捨てられた。今、アメリカで医者に行くということは最後の手段となっている。そうあるべきではない。

●お金、社会、自由。
妻の私のほうが多く稼いでいて、家事もやっていても、子どもの面倒を見るのは私になる。

●現在独身で、子どもの安全についての非営利団体で仕事をしている。子どものために支払ってはいけないと思っている。
地元で子どもの保育費用は、簡単に2万ドル(約220万円)になる。一番安いところでも1万2000ドル(約132万円)は使うことになる。普通に働いている親のための保育費なのに。
私は子どもの面倒をみてくれる健康的な家族が他にいないので不可能。子どもを持ったり養子をとったりしたいと思っているけど経済的に無理。

↑2人の子どもをみてもらうのに月に1400ドル(約15万4000円)払っていたよ。現在公立の学校に通っていて放課後だけになったけど、それでも月に500ドル(約5万5000円)以上。

●どんな子育てをしても、何か間違ったら近所の女性たちから後ろ指をさされそう。お金もないし出産は痛いし、今は子どもなしの人生と自由を楽しんでいる。

●すでに地球に75億人もいるんだ。何人かが子どもを作らない選択をして休憩してもよい。

●アメリカは支援をするシステムが本当にない。


アメリカの2大社会問題となっている、医療費高騰と学生ローンについて不安を訴える人が大半でした。

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