「ヨーロッパでは発がん性物質だと禁止されていて、アメリカでは使われている食品添加物がある」海外の反応
使用されている食品添加物がヨーロッパとアメリカで差があるとの記事が、海外掲示板で話題になっていました。
ヨーロッパではアメリカで使用されている食品添加物を禁止しているのです。
その食品添加物は「臭素酸カリウム」。強い発がん性物質の疑いがあることからヨーロッパ、中国、インドでは食用が禁止されています。
アメリカではいくつかの州で、臭素酸カリウムの使用が認められています。
記事では、専門家がアメリカ人が食べているものは「ほぼ間違いなく」病気を引き起こすと過激な主張をしています。
（U.S. food additives banned in Europe: Expert says what Americans eat is "almost certainly" making them sick - CBS News）
ちなみに日本ではパンの製造段階で使用はOK、焼き上がった最終製品に含有は禁止と言うルール。
ヤマザキが製造段階で使用していたことで物議をかもした経緯があります。
70年代に発がん性の疑いから反対運動が起こり、厚生省が1982年に「最終食品のパンに残留してはならない」ルールを設定してします。
（参照：「ヤマザキ」が“発がん物質”臭素酸カリウムの使用をわざわざ再開する理由 Wedge ONLINE─ウェッジ・オンライン）
アメリカで含有チェックがどんな体制になっているのかいまひとつ不明瞭なのも、使用と含有の混同や不安の声が上がる一因なのかもしれません。
海外掲示板のコメントをご紹介します。
●6〜7年前（もっと前かも）にニュースで騒がれなかった？ 企業は臭素酸カリウムの使用を止めたと思ったけど？
↑（投稿者）ニュースになったかもだが、今日（2023年2月20日）発表されたこの記事によると、今でも100以上の食品に使用されている。（※記事では「100以上の製品に含まれていると推定される」との表現）
↑100種類の食品？ BBQソースのようなものはすべて1つの食品としてカウントされるのか、それともBBQソースのブランドで1つ、ポテトチップスのブランドで1つなのか？
↑生地の工程で使われるものなので、パンならどれでもでしょう。
↑近くで販売されている包装されたパンを確認したところ、どれも（ワンダーブレッドを含む）臭素酸カリウムは含まれていなかった。そんなに一般的ではないと思う。
↑パンならどれもではなく数社が作った数種類の製品。（使用は）禁止されていないが、そこまではびこっていない。
↑このスレッドでは何層にも渡って添加物が含まれて避けるべき具体的な商品名を出していない。
（追記）底辺の地元のピザ屋が使っている可能性はあるようだ。昔はよく使われていたらしいが、大手のピザチェーンは使わなくなり、今ではほとんど使用されていないらしい。
カリフォルニア州では一定以上の臭素酸カリウム小麦粉製品にはプロップ65のラベルを貼る義務があるので、そのラベルのついた焼き菓子を避ければ、ほぼ確実に臭素を含まない製品であることが確認できる。
↑2015年時点で臭素酸カリウムの含有が確認されている86食品のリストを見つけた。
（Potassium Bromate | Environmental Working Group）
（※「含有」ではなく「使用した製品」と記載）
●オーストラリア、アルゼンチン、カナダ、ペルー、韓国、ナイジェリア、ニュージーランドなど、かなりの国が90年代以来食品添加物としての使用を禁止している。
↑（投稿者）ヨーロッパだけでなく、中国やインドでも禁止されている...。
↑それから90年代以降カナダでも。
↑FDA（アメリカ食品医薬品局）は、明らかに規制の捕虜状態になっている。規制するはずの企業が組織を取り込み、守るべき人々の健康を犠牲にして企業に便宜を図っている。
↑それを信じるよ。事実上、アメリカ政府全体が規制の捕虜状態になっている。偏向的で文化的な問題にばかり注目させ、その隙間をパンとサーカスで埋めれば、ほとんど何でもやりおおせる。
SEC（米国証券取引委員会）/DOJ（司法省）は2008年以降、ウォール街の犯罪王を1人も逮捕できなかった。それに比べれば、FDAをなだめることなど朝飯前だね。
●規制緩和は金持ちに有利だからな。
↑規制は血で書かれ、金で消される。
●「消費者に有害である可能性があり、腫瘍の発生を開始または促進する可能性さえあるというエビデンスがある」なぁ……おい？
●「グルテンアレルギー」の人の大半は、消化管を臭素酸カリウムで破壊しているだけ。
●つまり、違いは；ヨーロッパでは、体に悪いと思われる伝統的でない食品添加物は、安全性が証明されない限り、一般に禁止される。
アメリカのFDAは、有害であることが証明されたものは禁止する。
不安視されるものを使用するからには、安全性についての説明責任を果たしてほしいところです。
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